PIMCOは、世界の債券市場には魅力的な対象が多くあるとして、債券投資を見直すよう促している。

「信用力の高い債券の代表的なベンチマークであるブルームバーグ米国総合指数およびグローバル総合指数（米ドルヘッジ）は、2026年6月4日時点でそれぞれ約4.71％、4.75％の利回りとなっています。・・・
これを基準とすると、グローバル運用を行う投資家は、クオリティや流動性を大きく損なうことなく、現地通貨ベースで5〜7％の利回りを有する分散ポートフォリオの構築を目指すことが可能です。」

PIMCOのリチャード・クラリダ氏らが長期経済展望で、債券投資の魅力をアピールしている。
同社では債券投資の絶対利回りだけでなく、株式との相対利回り（株式リスクプレミアム）にも言及している。
シラーCAPEレシオ等から計算した米株式リスクプレミアムが5月時点で-0.2%と、戦後で見て下位10%の水準まで縮小していると指摘した。
（ただし、米国株市場の調整が近いと言うつもりはないとも書いている。）
こうした利点を紹介した上で、PIMCOは債券の復活を予想している。

多くの投資家において株式への配分が高まっている中、伝統的な「株式60％／債券40％」の配分に、改めて注目すべきと考えています。
債券は、インカムの創出、ボラティリティの抑制、そしてリスクオフ局面における下支えとしての役割といった、本来果たすべき機能を再び十分に担うことが可能です。

1980年代前半から始まった超長期の金利低下局面は債券投資にとって強い追い風となってきた。
高い投資利回りで買って保有を続ければ、金利低下とともにキャピタルゲインでもエグジットできる環境だった。
しかし、リーマン危機後のデフレに対処するためのゼロ金利政策によって金利低下は底を打った。
その後、世界がディスインフレを脱しインフレの時代に入って以来、債券投資には強い逆風が吹き始めた。

債券等フィクストインカムはインカムゲインがフィクスされているがゆえにインフレに弱い。
しかもインフレ高止まり・上昇が名目金利上昇につながると意識されるようになると、株式と債券の間の相関が正になるようになり、これが株式と債券によるポートフォリオの分散効果を奪ってしまった。
実質金利がプラスである米債でも、債券の魅力は高いとは言えない。

PIMCOが債券の魅力をアピールするのは、もちろん債券ファンドだからだろうが、同社なりの根拠もある。
元FRB副議長であるクラリダ氏らは、今後の各国中銀の政策について次のように読んでいる：

• 「この先5年間の見通しとして、中央銀行がインフレ期待を安定的に維持するために必要な措置を講じると確信」
• 「今後の景気後退局面においてより大きな利下げ余地を有しており、実際に利下げに踏み切ると予想」

つまり、
フィクストインカムに有害なインフレは各国中銀により適切に対処される。
その過程での金利上昇は、今後の投資開始利回りを魅力的にする。
その後、金融緩和期が訪れれば、金利低下の恩恵を受けられる。
というわけだ。

PIMCOはリスク/リターン、質、需給、分散、価値保存など幅広い観点から注目分野をいくつか挙げている：

• 中期ゾーン（5-10年）。一方で長期ゾーンは「財政動向やタームプレミアムに関する不確実性を背景に慎重姿勢が求められる」
• 政府系モーゲージ債
• 各国の国債（含む一部新興国）。一方で米国は「長期的に持続不可能な債務軌道にある」
• 物価連動債、厳選された実物資産（特に金）