【短信】モハメド・エラリアン：中東戦争が経済・市場にもたらした4局面

アリアンツ顧問モハメド・エラリアン氏がかつての中東戦争を回顧し、今後起こりうる弊害について警告した。

「（FRBが）政策金利変更を行う場合、利下げより利上げの方が可能性が高くなった。
でも、少なくとも18か月は動かないと予想している。」

エラリアン氏がCNNで、12日の米CPIを踏まえて今後の金融政策を予想した。

12日発表の4月の米CPIは、

イラン紛争によるエネルギー価格上昇等の影響で前月と比べ大幅に加速したほか、コアでは予想を上回る結果となった。
市場では、インフレ上昇懸念から、FRBの利下げが遠のいたとの見方が強まっている。

エラリアン氏が18か月もの長い間の政策金利据え置きを予想するのは、FRBのデュアルマンデートのためだ。
同氏は従前から、エネルギー価格上昇が需要破壊につながると警戒してきた。

エラリアン氏はかつて中東戦争で起こった4局面を回顧した：

米国ではK型経済との指摘こそあれ、消費は全体としては堅調と言われている。
一方、12日発表の日本の消費支出は実質で前年同月比-2.9%。
4か月連続でマイナスとなっており、イラン紛争前から悪化が続いている。

エラリアン氏は、心配される需要破壊について、米国が相対的に影響を受けにくいと説明。
エネルギーの外国依存の大きい諸外国（特にアフリカ、アジアを例示）で景気後退の確率が高まっているとした。

「物理的不足への深刻な懸念が出始めている。
仮にそうなれば、6週間ほどで世界のいくつかの地域で大きな需要破壊が起こるだろう。」