ケネス・ロゴフ ハーバード大学教授が、世界的な実質金利上昇、インフレ高止まりの傾向を指摘している。

「また市場は『すべて大丈夫』だと決め込んだ。
これは少し甘い考えだ。」

ロゴフ教授がBloombergで、史上最高値を更新する米市場についてコメントした。
イラン紛争やその影響がまだ収束していないだけでなく、他にも懸念材料が多いと指摘した。

「いたるところでの軍事費増大、ポピュリズム、高い債務水準により、実質金利が押し上げられている。
長期的に、このショックに対してシステムはさほど頑強でないだろう。」

ロゴフ教授は、実質金利の上昇傾向の他、インフレ低下も後倒しになっていると話した。

イランがホルムズ海峡の通行料を暗号資産または人民元で要求していることに関し、米ドルへの影響について尋ねられると、ロゴフ教授は、勝敗によって大きく変わると解説した。

「もしも米国の大勝利になるなら、おそらくブランドにとってプラスだろうし、米国の影響力を強めるだろう。
軍事力は、ドルの強さの一因だ。
もしもうまくいかず、イラク戦争やベトナム戦争のようになれば、それは大いにありえ、何でも起こりえるが、マイナスだろう。」

ロゴフ教授は、別のBloomberg記事で次のように語ったとも報じられている。

「ドルはまだ少なくとも20%は割高だろう。・・・
ドルほかの主要通貨でこれほど割高だった先例ではいつも5-6年のうちに下落する傾向が見られた。」