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ジョセフ・スティグリッツ ジョセフ・スティグリッツ:AIバブルは弾ける。勝者は米国、敗者は他国に

ジョセフ・スティグリッツ教授は、AIブームがバブルだと確信し、いつか弾けると予想している。


「AIバブルがバブルで、弾け、とても大きな影響を及ぼすだろう。」

スティグリッツ教授がインドで開催されたコンファレンスで、AIブームがバブルであると断言した。
教授は、米経済全体がそれほど強いわけではないとし、持続不可能なAIブームと財政赤字によって支えられている状況だと解説した。

ある経済・市場の状態がバブルか否か、世間ではこうした議論が好まれるが、こうした議論は実はほとんど無意味なものだ。
なぜなら、その答は「バブル」の定義によって決まる。
その定義なしにバブルか否かを議論しても、それは単なる言葉遊びでしかない。
逆に、きちんと定義がなされていれば、答えの方向性はかなり絞られてくるものだ。

スティグリッツ教授はバブルを論じる上で、きちんと定義を示している。
教授によるバブルの定義とは「莫大な投資を行った人々がリターンを回収できるか」だ。
スティグリッツ教授は、莫大な投資の回収が困難となるいくつかの原因を挙げた。

  • 競合: 投資回収のために必要な独占が維持しにくい。現在の主たるプレーヤーにも数年でキャッチアップしてきた企業があるなど、新規参入・キャッチアップが可能で、競合が激しい。
  • 危険性: AI企業自身が、AIが人類を滅ぼしうると言っている。
  • 雇用: AIが雇用を奪うなら需要不足になり、AI分野の繁栄もない。

こうした点から、スティグリッツ教授は、AIバブルが破裂しないとは考えにくいと結論を語った。

ただし、バブルが弾けるにせよ、すべてのAI資産(株式・債券・ローン・保証・固定資産・無形資産等々)・すべての銘柄が暴落するかはわからないし、AI技術が優れたものなら、一部企業は勝者として生き残るのだろう。
スティグリッツ教授は、雇用などマクロ経済への悪影響については、各国ごとに影響が異なると予想する。
米国の場合はこの分野のトップ企業を擁するため、勝者に課税し、教授が「進歩的なAIアジェンダ」と呼ぶ政策に充てることで問題を緩和することができるはずと言う。

「しかし、国境を超えると、勝者は米国、敗者はその他の国々にいるため、再配分は起こらない。
だから、各国は世界経済の中で自国をどう位置付けるか、もっと戦略的に考えないといけない。」

すでにテック分野では米国一強の状況が続いており、それが世界のマネーフローにも大きな影響を及ぼしている。
(開催地インドのIT産業も大きな影響・脅威を受けてきた。)
今でこそAIインフラ投資が高水準で、まだ他国性の《つるはしとシャベル》が大きな利益を享受しているが、投資ブームが落ち着いたら利益水準はどうなるだろうか。
結局、米プラットフォーマーが利益の大半を取る構図が続くのではないか。
そして、AI技術が成功すればするほど、分配の格差が広がっていくのではないか。

スティグリッツ教授は、AIの功罪について、教授らしい皮肉たっぷりの比喩で説明している。
教授によれば、現状は何の対策も取られないまま、みんな日焼け止めを使わなくなったような状況だという。

「2つの結末がある: AIが癌を直すか、みんなを殺すか。
どちらにしても、日焼け止めは要らない。
癌の治療法が確立されれば、癌になってもAIが治してくれる。
AIが私たちを滅ぼすなら、それまでは日光を楽しむことになろう。」

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