ダブルライン・キャピタルのジェフリー・ガンドラック氏が、従前どおり、米長期債に対し弱気の見方を示している。
「債券は引き続き試練に直面し続けるだろう。
大規模なツイストオペが行われない限り、債券市場の長期側はGDPや長期債債務発行によって利回りが上昇せざるをえない。」
ガンドラック氏がYahoo Financeで、米長期金利上昇(≒長期債価格下落)を予想した。
同社では、利回り(おそらく30年債)が5.5%を超えたところで少し買ったものの、今年に入って大幅に長期債をアンダーウェイトしている。
同氏は、債券市場のベテランからすれば、長期ゾーンの5%利回りは特段高い水準ではないと話している。
旺盛な資金需要だけでなく、輸入物価・コモディティ価格からも名目金利には上昇圧力が加わり続けているという。
ガンドラック氏は、30年債利回りが「容易に6%に向かいうる」とし、10年債利回りは「5%台の高い方」を予想している。
問題は「大規模なツイストオペ」という例外だ。
これは、当局が短期で調達し大量の長期債を買い入れるという市場操作。
かつての量的緩和における長期債買入れ、長期金利ペッグ、イールドカーブコントロール(YCC)などと似た概念だ。
ガンドラック氏は、自由市場である限り、長短金利ともに上昇するはずと話す。
一方で、当局が財政のさらなる悪化を恐れツイストオペを準備していると推測する。
実施されれば(YCC下の日本市場のように)長期金利を抑制することが可能だとして、これこそ債券投資における「真の難問」だと語った。
この「難問」は株式投資家にとっても「難問」であるはずだ。
仮にどこかで当局が長期金利抑制に動くとすれば、少なくともその瞬間、株価は大きく息を吹き返すことになろう。
長期債保有者は利回り低下によるキャピタルゲインを確定し、量的緩和の時代と同様、株式等に乗り換えるだろうからだ。
これはもちろんドル相場の方向性にも大きな影響を及ぼすはずだ。
つまり、当局が動くか、動くとすればどの金利水準で動くか、いつ動くか、がカギとなってくる。
実際、ガンドラック氏は、新興国市場の現地通貨建て債券に対して強気の見方を示している。
ガンドラック氏は米債券市場のサイクルが約40年だと解説し、すでに2020年から弱気相場が続いていると振り返った。
「…ベンチマークを見ると、世界の債券市場は12年間でリターンがゼロだ。
全く儲かっていないんだ。」
ガンドラック氏はこうした厳しい環境の中、アルファの獲得だけでなくクローズドエンド・ファンドなどの戦略を用いて魅力ある利回りを追求しているという。
