PIMCOのマーク・シュナイダー氏らは、地政学要因を「突発的なショック」としてのみ捉えず、「構造的な変化」にも注視すべきと説いている。

今日では、地政学リスクはもはや一連の独立したイベントではなく、分断が深まり、多極化が進む世界を決定づける特徴となっています。

シュナイダー氏らが自社サイトで、地政学的リスクへの向き合い方について書いている。
かつては「一過性の激変」として扱ってきたが、分断・多極化が進む今では「独立したイベント」として扱うべきでなくなったという。
リスクが偏在する結果「国、業種、資産クラスの各レベルにおいて勝者と敗者が明確に分かれる環境」となり、「機動的なマルチセクター型のアプローチ」が求められるという。
勝敗の差が開くことから、市場全体のリスク（β）の重要性は低下し、選別が重要になっているとの意見だ。

インフレ下での選別について、レポートでは2つの資産クラスに言及している。

• 物価連動債：　インフレヘッジとして有効だが、高ボラティリティでは注意も必要。
  「実質利回りが上昇している局面において、インフレ・リスクが高まっているにもかかわらず、長期年限のTIPSの価格は金利リスク要因を背景に下落することがある」
• コモディティ：　上昇してしまうとインフレヘッジの機能は低下してしまう。
  「相場の方向性よりも期間構造や種別などの相対価値に重点を置く投資家にとっては特に、長期的に魅力的な投資機会が生まれています」

（参考：　【データ】日本の物価連動債利回りがじりじりと上昇）