PIMCOがトランプ関税を踏まえ、かなり直截的に投資における脱米国株集中、脱米国集中、国際分散を推奨している。

最近、米ドル、米株式、米国債が揃って下落しました。・・・
グローバル資本の米国資産への流入が細れば、単一の準備通貨への依存度が低下し、より多極的な世界に向かう可能性があります。

PIMCOのマーク・P・サイドナー氏らが自社ウェブサイト（邦訳）で、トランプ関税が引き起こしつつある「米国の自業自得の結果」について解説している。
現政権の常として、予見できない反転の可能性もあると断った上で、反転がないなら起こるだろうことをBrexitや新興国市場との類似を示唆しつつ予想している。

「投資家にとっては、ROEよりも株式の返還（訳注：つまり株式売却のことと思われる）が優先されるようになるかもしれません。
結果、分散へのシフトとホームカントリーバイアスの増大を促すでしょう。」

つまり、米国、特に米国株への集中が見直されるということだ。
PIMCOはフィクストインカム・為替分野でのいくつかの戦略アイデアを挙げている：

• 米ドルのアンダーウェイト
• 欧州・新興国市場・日本・英国などのデュレーション長期化
• スティープナー
• クレジットのアンダーウェイト（ハイイールド・スプレッド拡大）

総じて、米国オフ、リスクオフの方向性なのだろう。
債券ファンドとしてあまり劇的なストーリーを語らない印象のあるPIMCOだが、最近の語調はかなり直截的らしい。

「多極化が進んだ世界では、単一の準備通貨はもはや必要なくなるかもしれません。
国家安全保障上の利益を保護し、分散を確保し、安定したリターンを生み出すには、複数の選択肢が必要になるでしょう。」