アリアンツ主席経済顧問モハメド・エラリアン氏は、世界の経済・市場がイラン紛争の悪影響から元に戻るとは限らないと指摘している。

3週目となり、中東戦争がエネルギー・セクター（・・・）とそれを大きく超える分野で経済・金融上の転換を引き起こしつつある。

中韓が石油精製製品の輸出を制限し始めたことに触れ、エラリアン氏がツイートした。
イラン紛争による原油高が世界の経済活動に広範な悪影響を及ぼし始めたと言いたいのだろう。
同氏はその影響が一部不可逆に及ぶと予想している。

忘れてはならないのは、現在の主たる力学が『中央回帰』から『複数の均衡』へと変化したことだ。
つまり、より好ましくない経済・金融上の結果への移行が、以前の状態への回帰よりむしろ逆の動きの確率を高めているということ。

この予想が示唆するのは、例えば株式市場における押し目買いの是非だろう。
米政府はすでにいつものようにTACOのシグナルを発し始めているが、今回も押し目買いが正解だろうか。
主たるシナリオが「中央回帰」なら、押し目買いが合理的となろう。
しかし、「均衡」が「以前の状態」以外にも出現したなら、押し目買いが必ずしも実を結ばない確率が高まったことになる。

エラリアン氏はBusiness Insiderに対し「米国が景気後退に陥る確率が25%から35%に上昇した」とする見方を語った。

まだそう高くない確率とも言えるが、以前より状況が悪化していると見るべきなのだろう。
そして、通常米国株市場は景気後退に先行する傾向にあることも忘れてはいけないのだろう。