ジェレミー・シーゲル教授が、米国株市場への強気スタンスを維持しつつも、将来リターンについてやや抑制的なコメントを述べている。

これは、交渉ではなく、おそらく食料品他の物価への不満によって促された最初の逆行だ。

シーゲル教授がウィズダムツリーのポッドキャストで、トランプ政権による食品などへの関税引き下げについてコメントした。
今回の引き下げは米市民が関税にともなう物価上昇を嫌っている結果との説明だ。
当初から関税に反対してきた教授は、この引き下げを好意的に見ている。
（教授は以前、仮に課税するなら輸入のみにかかる関税ではなく消費税を課し所得税を廃止すべきと述べている。）

今回のポッドキャストでは、シーゲル教授がニューヨーク証券アナリスト協会で講演した際の話も紹介された。
CAPEレシオや株式リスクプレミアムについての話題だった。
ほとんどの人が株式リスクプレミアムを（教授と同じく）2-4%と見ていたという。

「一部により高いと見る人がいて、もっと多い人がより低いと見ていた。
0-2%と考える人がとても多く、マイナスと見る人も数人いた。・・・
みんな基本的に過去よりも株式リスクプレミアムが低くなると考えていた。」

今後10年といった長期で見て、株式のリスクを取る対価が以前より減ると予想する人が多いということ。
これは、債券に対する株式の優位性が小さくなることを意味する。

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