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米国株市場に青空が広がった:ジェレミー・シーゲル

ジェレミー・シーゲル教授が、ジャクソンホール会議でのジェローム・パウエルFRB議長講演を受けて、大いに強気スタンスを強めている。


パウエル議長が注目するのは間違いなく労働市場だと思う。
インフレの数字には深刻な問題は見られず、関税の影響も一時の上昇として無視されるだろう。

シーゲル教授がウィズダムツリーのポッドキャストで、今後の金融政策での注目点を話した。
22日のパウエル議長講演で関税による物価上昇が一時の上昇とコメントされたことで、教授は、インフレが利下げを阻害することはないと考えたようだ。
現時点で関税による物価上昇が連鎖的にインフレ基調を押し上げる兆しが見えないことが論拠になっている。
シーゲル教授は、労働市場が崩壊しないかぎり、今後3回のFOMCで25 bpずつ利下げが行われ、来年初めにはFF金利が3%まで低下すると予想している。

現在の株価上昇継続について青空が広がった。

シーゲル教授は米株価が高位にあるのを認めつつも、かなりの強気を示している。
短期金利が引き下げられても長期金利にはさほど波及しないとの見方も維持しつつ、それでも30年住宅ローン金利は下がると予想し、これが経済を下押しするという。
教授は、財政悪化による長期金利高止まりを心配する見方に対して、反論している。

短期金利で予想されるほどの低下が長期金利で見られないとしても、その理由はインフレ上昇ではないだろう。
それは、何よりも経済が強いことによるものになるはずだ。

久しぶりにシーゲル教授が最大レベルの強気に近づいている。
唯一の心配事は、関税影響による一時の物価上昇が消費に及ぼす影響だという。
中・低所得者層では今後悪影響が生じうるとする一方「3-10倍を消費する高所得者層」では株高等の資産効果により消費を減らすことはないと予想した。

シーゲル教授は、利下げ再開にともない教科書的なファクター効果が進行していると指摘している:

  • ディフェンシブ: あまりよくない
  • 高配当株: 債券との競合上有利となり良好
  • 小型株: 借入れ金利低下で良好
  • 多国籍企業: 換算上ドル安の恩恵を受ける

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