ジェレミー・シーゲル教授が先週発表の雇用統計とミシガン大学消費者信頼感調査についてコメントした。
トランプ関税がほとんどの経済データよりも重く投資家心理にのしかかり、3月FOMC直前の経済データが出てくるまで最も重要な株価材料になるだろう。
シーゲル教授がWisdomTreeでの週次コメントで、引き続き関税が最大の要因であり続けると書いている。
逆に言えば、次回FOMC（3月18-19日）の直前までは、よほど大きな変化でもないかぎり、重要経済指標であってもあまり影響を及ぼさないとの見通しだ。
先週は、本来なら重要とみなされる経済データの公表があった：
- 1月の雇用統計：
- 非農業部門雇用者数前月比： 143千人（市場予想170-175千人）
- 平均時給： 前月比0.5%増、前年比4.1%増
- 失業率： 4.0%（前月比-0.1%ポイント、市場予想4.1%）
- 2月のミシガン大学消費者信頼感：
- 消費者信頼感指数： 67.8（前月71.1、市場予想71.8）
- 1年期待インフレ率： 4.3%（前月比1.0%ポイント上昇、市場予想3.3%）
シーゲル教授の認識は
- 雇用統計はインフレ方向の印象
- 消費者信頼感はトランプ関税の影響
というものだった。
シーゲル教授は、鉄鋼・アルミへの追加関税に市場が反応しなかった点も指摘。
鉄鋼に関税を課す国は多いことから、これら追加関税が交渉ツールとして利用できると書いている。今週出てくるCPI・PPIについては市場予想どおりと予想。
次回FOMCまで時間があることもあり、市場にはあまり影響しないだろうという。
