グッゲンハイム

 

グッゲンハイム:最後のひと上げでやるべきこと

Guggenheim PartnersのScott Minerd氏が、不況の到来と《最後のひと上げ》を予想した。
その上で、投資家がとるべき対処をレクチャーしている。


失業率が下がり続け、目標とする失業率を下回ると、過去のタイミングを見る限り、2年以内に不況がやってくる。

マイナード氏がCNNMoneyで過去の経験則から景気と市場を語っている。
同氏が注目するのは失業率と短期金利だ。
イールド・カーブのフラット化が市場の大きな関心事になっていると話し、FRBが利上げを積極化するため、長期金利より短期金利が速いスピードで上昇しがちになると指摘する。
この短期金利の上昇が実体経済に悪影響を及ぼすのだという。

「現在、企業セクターは名目ベースでも対GDP比率でも記録的水準の債務を抱えている。
企業セクターはこの短期金利上昇に耐えられず、キャッシュフローを食い尽くしたり、与信基準が引き締められたりする。
最終的には成長が減速し、縮小する。」

では、この悪影響が出始めるのはいつなのか。
過去の事例を調べると、ちょうどそれが今なのだという。


「これは、戦後の不況ごとに起こっている。
今回も同じことが起こると考えている。」

そして従前からの《最後のひと上げ》論を唱えている。

「今から不況まで2年あるとすれば、不況から2年前の年はしばしば株式リターンが最良の年になる。
平均で15-20%だ。」

不況到来の2年前とは、景気が過熱する時期でもある。
企業業績の拡大は続き、利上げ途中の低金利の恩恵が残っている。
実際、現在企業収益はまだ拡大している。
利上げが進んだとは言え、長短金利はいまだ低位にある。
こうしたこともマイナード氏の《ひと上げ》論の根拠になっている。

ここまでは他のメディア出演でも話していたことだ。
今回は、その先にある投資戦略についてより明確に考えを述べている。

大きな富を得るための秘訣を聞かれた時に私はBaron von Rothschildの言葉を紹介する。
『早く売ることだ。』
だから、今は買うことを考え始める時ではない。

マイナード氏の考えは明確だ。
すでに株を持っている人が売り急ぐのは考え物だ。
しかし、まだ株を買っていない人がこれから買うのは遅すぎる。
その先のリスクをとってまで15-20%のリターンを取りに行くのは得策ではない。
グッゲンハイムは次の下げ相場の下げ幅を40-45%と予想している。

今は上昇で売るべき時であり、買うべき時ではない。


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