グッゲンハイム

 

グッゲンハイム:米国株はまだ強気相場

Guggenheim Partnersのスコット・マイナード氏が、条件付きながらも強気予想を継続している。
米国株はまだ上昇トレンドから逸脱したとは言えないという。


株式は小春日和(インディアン・サマー)に向かっている。
季節的に心地よい天気が待っている。
株式は歴史的にワールド・シリーズ開幕とともに底を打つ。
株を増やすことを検討すべき時期だ。

マイナード氏が24日にツイートした。
わずか2日で判断するのは酷だが、米市場はまだ荒れ模様だ。
ワールド・シリーズは中盤だが、市場は下げ止まりを感じさせない。
逆張り予想が好きなマイナード氏だが、この予想は的中するのか。
1つの助けとなるのは中間選挙のアノマリーだろう。

マイナード氏は26日にもあらためて強気予想をツイートしている。

中国と関税にかかわる政策の不透明さが居座ることがなければ、予想PERは割安で、ここから15-20%上昇するだろう。


強気は強気なのだろうが、トーンが落ちたのだろう。
株価の大きな上昇に条件(貿易摩擦の緩和)をつけている。
また、マイナード氏は最近の米国株下落について独特の分析を施している。

最近のバリュエーションの低下は、利付き(5.5%)10年債(利回り)と擦り合っている。
金利上昇はまだ強気相場を脱線させていない。

金利が上昇したのだから株価が多少下落するのは当然とも言える。
下げたとは言え、下げ後のPERは過去の同じ金利水準でのPERの水準に収まっている。
だから、相場が悪化したと考えるべきではないと言っているのである。

マイナード氏は5月、2年以内の景気後退、その前に最後のひと上げが到来することを予想し、上げに乗じた手じまいを推奨した。
今月初め、金利上昇・株価下落の気配が見えると、ブラック・マンデーのあった1987年10月に似た状況にあると指摘している。
ところが、11日になると米国株は割安圏に入り、かつテクニカル面で上昇トレンドが崩れていないとして、短期的な底を迎えたと分析していた。


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