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これでもICOを奨められますか?

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ボストン・カレッジの研究が仮想通貨やICO(イニシャル・コイン・オファリング)の信頼性に大きな疑問を投げかけている。
仮想通貨のすべてがいかがわしいものではないにせよ、過半は結果的に詐欺まがいと言われてもしかたないことが明らかになった。


私たちは、ICO後の仮想通貨の公式ツイッター・アカウントによるツイートの強度から(ICO後から)120日後の生存率を推計した。
5か月後にツイッターがアクティブでない企業は生存していないと仮定すると、(120日後の生存率は)わずか44.2%に過ぎなかった。

ボストン・カレッジのHugo Benedetti・Leonard Kostovetsky両氏が論文で調査結果を紹介している。
消滅する44.2%の濃淡は次のとおり:


  • 出資を報告せず上場もしなかった694件: 83%が消滅
  • 出資を集めたが上場しなかった420件: 52%が消滅
  • 上場した440件: 16%が消滅

そもそもICOの数の多さに驚くし、たった4か月で消滅する確率の大きさにはあきれるばかりだ。
こうした商品を人に奨めるのはいかがなものか。
この資産クラスは、人を巻き込むことなく、自分だけで自己責任で楽しむべきものだろう。

ただし、この論文の主たる主張は消滅の話ではない。
仮想通貨の超過リターンに主眼がある。

  • ICO価格から初値の平均リターン: 179%
  • 当初30営業日の平均リターン: 48%

この高リターンと消滅リスクを考えれば、仮想通貨はICO後速やかに売却すべきとのインプリケーションになる。
論文では、魅力と危険の間で迷う執筆者の気持ちが読み取れる。

「私たちの結論はバブルを示唆しうる。
しかし、いまだ売上のない実証されていないプラットフォームに規制のない売出を通して投資するリスクに対し、高いリターンで報いているのも事実なのだ。」


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