海外経済 投資

バイロン・ウィーン:景気後退は早くとも2021年
2018年6月10日

Blackstone Advisory PartnersのByron R. Wien氏が、米景気後退について早くとも2021年と予想している。
仮に正しいなら、株式市場の下落が景気後退に先行するにしても、米市場はまだ拡大継続が予想されることになる。


私の予感では、何か市場をひっくり返すようなことが待ち受けているような気がする。
おそらく地政学的イベントだ。
たぶん米朝首脳会談だろう。

ウィーン氏がCNBCで語った。
投資の世界の大ベテランは昨年から、北朝鮮問題こそ最大のリスクと話してきた。
米朝首脳会談はいよいよ12日火曜日シンガポール セントーサ島で行われる。

景気後退はまだ見えず、概して言えば、市場は低ボラティリティを続けるだろう。
景気後退は早くとも2021年だろう。

ウィーン氏は景気後退は早くて2021年と予想している。
これは、市場の中でもかなり強気だ。
ウィーン氏自身も4月終わりに「まだ少なくとも2年以上先」と言っていたから、さらに1年伸びたように聞こえる。
米景気拡大は9年が経つ。
長く続いたから後退に転じるというものではないが、さらにプラス3年となるとやはり印象としてはとても長い。

ウィーン氏の根拠は引き続き景気の強さを示す各種経済指標だ。
指標どおり景気拡大が続く限り、10%程度の株価調整こそありえるものの、より過酷な下げは考えにくいという。

「経済指標のうちの何かが急に変わったり、イールド・カーブが逆ざや化することもあるだろう。
しかし、今のところは(景気)サイクルはあと数年拡大が続くだろう。
そうである限り、ボラティリティは低いままだろう。」


-海外経済, 投資
-, ,

執筆:

記事またはコラムは、筆者の個人的見解に基づくものです。記事またはコラムに書かれた情報は、商用目的ではありません。記事またはコラムは投資勧誘を行うためのものではなく、投資の意思決定のために使うのには適しません。記事またはコラムは参考情報を提供することを目的としており、財務・税務・法務等のアドバイスを行うものではありません。浜町SCIは一定の信頼性を維持するための合理的な範囲で努力していますが、完全なものではありません。 その他利用規約をご覧ください。