Guggenheim PartnersのScott Minerd氏の今月のツイートをチェックしておこう。
同氏は《最後のひと上げ》を主張する1人である。

まずは2日のFOMC声明の解釈から：

「今日のFOMC声明の明解なメッセージは『ミッション完了』ということ。
完全雇用と2%インフレだ。
FRBの2つの使命が満たされ、今後は正常化しなければならないことを理解すべきだ。」

マイナード氏がツイッターで、ついに非常時が終わったことを告げた。
FRBは非常時対応を終え、今後は金融政策が正常化されていくと予想している。
しかし、景気をオーバーキルしないようにとの配慮はバブルを温存してしまうかもしれない。

「FRBは慎重なペースで引き締め方向に進み、インフレが目標に達し、失業率が低下するよう試みる。
現在の慎重な利上げペースはグリーンスパンのペースを思い出させる。
その時期、住宅バブルが膨張した。
私の今の心配は企業債務だ。」

9日グッゲンハイムは次の不況到来を予想するレポートを公表している：

• 米不況は2019年終盤から2020年半ばの間、特に後半に始まる可能性が高い。
• イールド・カーブは引き続きベア・フラット化する。
• 債券は信用格付けの高いものにシフトすべき。
• 2018年は米国株にはいい年となるが、不況が近づく2019年には要注意。

そして昨日のツイートだ。

「イールド・カーブのブル・フラット化は、インフレが問題でないことを示唆する。
それでも今年3回のFRB利上げ路線は動かない。」

ブル・フラット化とは、債券の年限全体を通して利回り低下（＝債券価格上昇）が起こりつつイールド・カーブがフラットになること。
全体として利回りが低下しているうちはフラット化もインフレも心配は大きくないとの指摘だ。
インフレが心配でなくても、FRBは利上げを継続するとマイナード氏は見ている。
すでに「ミッション完了」だからだろう。

米国株市場についてはあいかわらず足元で強気だ。

「株価上昇は強気相場の継続を確かなものにするように見え、調整はおそらく終わった。」

ただし、誤解してはいけない。
2日のツイートでは、以前の推奨を再度提起している。

不況は2年ほど先で、株式にはまだ上昇の余地があるから、市場に残っていろ。
でも、今の上昇では買うべきではなく売るべきだ。