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グッゲンハイム スコット・マイナード 米国株は底打ち、パフォーマンス改善へ:スコット・マイナード
2021年10月21日

グッゲンハイム・パートナーズのスコット・マイナード氏は、米国株市場の調整が終わったとし、暗号資産など他の資産クラスへの波及効果に注目している。


「2-3か月前、コロナウィルスの再拡大やデルタ変異種について心配しているとのレポートを書いた。
それでリスク資産が後退しうると。
それが起こったと考えている。」

マイナード氏がBloombergで、再びドヤ顔を披露した。

同氏は確かに7月30日にそうした趣旨のレポートを公表している。
そのレポートの直前には、季節性も加味し、底入れが10月のワールドシリーズ第1戦頃になると予想していた。
当時、同試合の日程はまだ決まっていなかったが、その後に10月26日と決まった。
先月には、調整入りを宣言し、ドローダウンが10-20%になると予想した。
これまでの最大ドローダウンは6%弱だ。

先週、株式が上昇し、底を打ったと考えている。
季節的に、今から5月までは株式のパフォーマンスは良くなる。

マイナード氏は、米国株市場の調整が終了したとの見方を示した。
予想より短く浅いもので済んだことになる。

マイナード氏は、株式市場の底入れが他の資産クラスにも波及しているという。
特に、再び上昇したビットコインについて言及した。

「ビットコインがお買い得とは言えないが、ショートすべきとも言わない。
今後数か月上がる可能性が高い。」

マイナード氏は、19日にビットコイン先物ETFの取引がスタートした意義について解説した。
これまでは機関・個人の投資家にとって、買い方、ウォレットの使い方、保管などハードルが高かったという。
また、清算機関がないことも取引を困難にしていたという。
(これまではクローズドエンド・ファンドを通して売買していたらしい。)
今回のETFの登場は「よりよい解決法」を与えるだろうという。

マイナード氏といえば、昨年12月にビットコインの価値を40万ドルと話し、暗号資産村を歓喜させたことがあった。
しかし、翌月には、評価の前提が米政府・FRBの破綻であったとトーンダウンしている。

今回、以前のような上昇予想を継続するかと尋ねられ、Yesと答えている。
ただし、そこにも重要な前提があるようだ。

「みんな『何でそんなに暗号資産に強気なのか』という。
私は、今日存在するコインのうち70%はゴミで、消えてなくなると考えている。」

雨後の竹の子のように現れた暗号資産のすべてに価値があるわけではないし、すでに消滅したものも無数にある。
今後も淘汰が進むと考えているようだ。
もっとも、現存の30%がゴミでないとするなら、それはなかなか好意的な見方というべきだろう。
暗号資産に前向きな人でも、30%が残ると考えている人は少ないのではないか。

マイナード氏はドットコム・バブルでの経験に重ね合わせて問題の本質を説明しようとする。

問題はインターネット・バブルの時の『どの企業が生き残るか』と同じだ。
大勝利を収めるのはアマゾンなのか、ペット・ドットコムなのか。


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