次の弱気相場で米国株は40-50%下げる:グッゲンハイム

Guggenheim Partnersが、早ければ2020年前半の景気後退入り予想を継続した。
あわせて、景気後退入り後のクレジット市場・株式市場を予想した。


私たちの景気後退確率モデルは2019年第1四半期にすべてのホライズンで上昇した。
短期の景気後退確率は限定的であるものの、今後24か月で景気後退入りする確率は倍になった。

グッゲンハイムがレポートで景気後退の接近を告げている。
「倍になった」とは昨年第3四半期時点での予想から倍になったということ。
景気後退のリスクを上昇させる要因として先行指標の悪化、イールド・カーブの長短逆転、金融引き締めが挙げられている。

レポートには今後6か月・12か月・24か月での景気後退入り確率のグラフが掲載されているが、12か月・24か月の確率は急激に立ち上がっている。
今後は3本ともに100%近くに向けて上昇するものと予想されている。
このため、グッゲンハイムはベースライン・シナリオを変更していない。

景気後退が2020年前半にも始まるとの見方を維持する。
しかし、ハト派に転じたFRBが(景気)サイクルを延長しうる兆しを注視している。

FRBの軟化が景気拡大期を引き伸ばす可能性に含みを持たせた予想だ。
とは言っても、景気後退は必ずやってくる。
次の景気後退はどのようなものになるか。
グッゲンハイムはいくつかの指標について過去の景気後退と比較し、次の景気後退が平均的な過酷さにとどまると予想している。
住宅市場、銀行システム、資本ストック、FRBの機敏さなど、過去より有利な条件を掲げている。
また、心配する声の多い債務レベルについても、冷静に分析している。


「債務をセクターごとまたは経済全体のいずれでとらえようと、伝統的な知恵とは逆に、債務レベルと景気後退の過酷さの間には単純な関係は存在しない。
これはおそらく債務サイクルが景気サイクルより長く継続することによるものだろう。
不況において借り手が単純にさらに借金を増やすことで、債務積み上がりの負の効果はしばしば先延ばしされるからだ。」

これは、債務が多いから景気後退が過酷なものになるとは限らないと述べたものだ。
景気後退における金融市場、クレジット市場が過酷にならないといったものではない。
債務が多ければ景気後退期にクレジット市場が過酷な環境に置かれるのは当然のことだ。

「景気後退期においてクレジット市場は通常より過酷な痛手を受けるだろう。
史上最高の企業債務対GDP比率や、大量の投資適格債のジャンク級への格下げの可能性によるものだ。」

平均的な過酷さの景気後退で米国株はどのようなパフォーマンスになるのだろう。
ここでグッゲンハイムは景気と株式相場の間の重要な関係を指摘している。

私たちの研究によれば、景気後退に見舞われた時、停滞の過酷さがそれとともに起こる株式の弱気相場の大きさに与える影響は軽度ということだ。
はるかに重要な要因は、先立つ強気相場でどれだけバリュエーションが高かったかなのだ。

そうだとすれば赤信号だ。
米国株はサブプライム/リーマン危機前のピークを軽く超え、史上最高値を更新してきた。
現状バリュエーションは高くないとの声も聞かれるが、シラーCAPEで見ると史上2-3番目の水準だ。

「今サイクルで到達した上昇後の水準を勘案し、次の景気後退期に40-50%の過酷な株式の弱気相場を予想する。
これは以前の分析において今後10年の期待リターンが低位になると指摘したことと擦り合っている。」


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