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来年半ばまでの景気後退入り確率は58%:グッゲンハイム

グッゲンハイム・パートナーズのスコット・マイナード氏が、18日のFOMCを前に米景気と金融政策についてコメントした。
来年半ばまでの景気後退入りを予想し、金融政策の注目点を語っている。


「私たちの景気後退の計器盤によれば、出てくるデータが、2020年半ばまでに景気後退入りするという私たちが長く唱えてきたメイン・シナリオを支持している。
クレジット・スプレッドが歴史的水準と比べてまだタイトであることを考えると、将来の停滞期によりリスクの高いクレジット・セクターに資本を投下するよい機会を待つため、質の高い投資先に留まることが得策であると信じ続ける。」

グッゲンハイムのマイナード氏が来年半ばの米景気後退入り予想を継続したとReutersが伝えている。
同社の景気後退予想モデルによれば、2020年半ばまでの景気後退入り確率が58%、今後24か月内の同確率が77%だという。
来年半ばというのは、言うまでもなく大統領選の真っ盛りの時期を意識したものだろう。


大統領選はこの確率に影響を及ぼすかもしれない。
市場と経済を売り物にしてきたトランプ大統領が、何が何でも強気相場・景気を持たせようとするかもしれないからだ。

マイナード氏はこれに対し、同社の予想確率がこの水準になった場合、「積極的な政策実行は景気後退を遅らせることはできても回避はできない」と述べている。

一方で、大統領の行動が市場・景気に悪影響を与える可能性もある。
パウエルFRB議長が大統領の望むように利下げするなら、大統領は対中姿勢をさらに強硬にできる。
先日、ウィリアム・ダドリー前ニューヨーク連銀総裁が警告した展開だ。
この場合、FRBが刺激策を強化しても、大統領がオフセットしてしまうことになる。

今回のFOMCでは25 bpの利下げが行われるというのが市場のコンセンサスだ。

マイナード氏は、株式市場とイールド・カーブに注目するよう促している。

株式市場の反応が、FRBの利下げが成功するかの主要な指標となるだろう。
イールド・カーブがもしも長短逆転したままなら、FRBの政策が景気後退への転落から経済を守るかどうかについての猜疑心を暗示することになる。


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