グッゲンハイム

 

引き締め頓挫で最後のひと上げが起こる:グッゲンハイム

Guggenheim Partnersのスコット・マイナード氏が、FRBの利上げ停止、または利下げを予想している。
そうなれば、株式市場は《最後のひと上げ》を見せるとして、買いの準備を奨めている。


50%だ。

2019年にFRBが利上げではなく利下げを行う確率をCNBCで尋ねられ、マイナード氏が答えた。
スタジオはしばらく発言が途絶えた。
大胆予想でおなじみの同氏だが、50%という高い確率はキャスターたちの意表を突いたのだろう。
マイナード氏は過去を振り返り、今回並みの株式市場の調整が起こった際、FRBは少なくとも利上げを停止してきたと話す。
そのうち半分のケースで、利下げが行われたという。

根拠は市場への配慮だけではない。
マイナード氏は、パウエルFRB議長が期待を上回るすばらしい仕事をしていると評価する。
その上で、PCEインフレ、コアPCEインフレに低下の傾向が見られると指摘する。
これはFRBの2%物価目標が果たされないことを暗示する。
FRBはデータを見た上で、利上げを見直さざるをえないと解説した。

マイナード氏は今月に入った時点でも、FRBが利上げを継続すると話していた。
2019年の利上げ予想は年4回と、市場の中でも強気派だった。
そのマイナード氏が、ついに見方を大きく転換させたのだ。
背景には、金融市場がシステミックな下落を起こしかねないとの懸念があるのだろう。


マイナード氏は、この不安な状況が逆にリスク資産にとってプラスになると予想する。
FRBが金融引き締めを停止または逆転させれば、米景気が好調な中で金融環境が一息つく。
そうすれば同氏が『小春日和』と呼んできた《最後のひと上げ》が起こると読んでいるのだ。
このため、マイナード氏は現時点で、売り方ではなく買い方だと宣言した。

株式がここから少しでも下げれば、FRBは対処する旨アナウンスすることになろう。
投資家が買いに入るべき底が近づいている。

マイナード氏は、1987年のブラック・マンデー、1997年のアジア危機を似た例として挙げている。
いずれの場合も、株価下落がFRBの金融政策に影響を及ぼし、結果的に買いのチャンスとなった。
マイナード氏は、今回もFRBが現状の株価調整に対応せざるをえなくなると断言し、慎重に割安な資産を物色中だと明かした。

また、一部の投資適格の社債について、従前どおりリスクが高まっていると警告している。
レバレッジが高いセクターとしてエネルギーのほか、M&A等で財務を悪化させたメディア、通信などを挙げ、A格・BBB格の発行体のレバレッジが、従来のBB格と同水準まで高まっていると指摘した。

1兆ドルの投資適格社債が今後2年内にハイイールドの領域に格下げになると予想している。


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