グッゲンハイム・パートナーズのスコット・マイナード氏が、10月の景気先行指数についてコメントし、同指数と景気後退の間の経験則を紹介した。

3か月連続の景気先行指数（LEI）の低下で、景気後退リスクの黄色信号が点滅している。

マイナード氏が21日ツイートしている。
米コンファレンス・ボードが18日発表した10月のLEIは（市場予想通り）0.1%の低下となった。
これで8月から3か月連続の低下となる。

マイナード氏は9月のLEI発表時点で、過去の米景気後退がいずれも3か月連続でLEIがマイナスとなった後に起こったことを紹介している。
3か月連続のマイナスは景気後退の十分条件ではないが、少なくとも必要条件はそろったことになる。
一方で今月、住宅ローン申請とCPIで強いデータが出た時には「景気後退リスクが薄れていく」と述べ、やや迷いを見せる場面があった。

では、LEIに注目した時、景気後退の十分条件はどこにあるのか。

マイナード氏は「勘案すべき事実」を2つ挙げる：

「(1) LEIが開始した1959年以降、3か月連続の低下があった時11回中7回において6か月中に景気後退となった。
(2) 1959年以降、米国はわずか8回しか4か月連続のLEI低下を経験していない。
これが起こると、8回中7回において6か月中に景気後退となっている。」

まだこれでも十分条件ではないものの、かなり十分条件に近づいている。
弱気相場が景気後退に先行することを考えれば、市場はすでに危険水域ということだろう。

マイナード氏は警告する。

投資家は、12月の数字（11月の統計）の重要性から、つぶさにその数字を見なければいけない。