ロバート・シラー教授が、米大統領選のある2020年までに景気後退入りする確率を半々と予想している。

「それは間違いなく可能だ。
ただし、景気後退にならなければだ。」

FOX Businessでトランプ大統領の再選可能性を尋ねられて、シラー教授が答えた。
大統領には経済や株価以外に支持を広げる分野がほとんど見当たらないことを多くの人が見透かしている。
それ以外の分野で強硬な姿勢を見せれば自身の支持層を固めることはできるが、新たな票を取ることはできない。
だから、中国との間で見せかけの合意をでっちあげてでもアピールをしようとすることになる。

私たちは分岐点にいる。
2020年に景気後退となる確率は50%だ。

シラー教授の半々という予想は、市場関係者よりも厳しいものかもしれない。
（9月の予想では50%ではなく「50%未満」だった。）
市場では景気後退入りを大統領選後とする見方が根強い。

シラー教授には何か経験から来る予感のようなものが働いているのかもしれない。

「住宅価格はまだ上昇しているが、鈍化を始めた。
私は2005年を思い出すのであまりいい気がしない。」

米住宅市場はまだ上昇しているが、上昇ペースが鈍化を始めている。
これが、サブプライム危機の2年ほど前と似ているというのだ。

似たような状況だった。
住宅価格は上昇していたが、人々が口にすることが変化していた。
今はみんな2005年のように住宅だけに注目しているわけではない。