マーク・ファーバー:投資家が自問すべき4つの問い

マーク・ファーバー

スイス人著名投資家マーク・ファーバー氏が、困難な投資環境で投資家が自問し続けるべきポイントを語った。
投資対象としてはインドシナ諸国と金を推奨した。

ファーバー氏が、ポーランド証券アナリスト協会主催のコンファレンスで特別講演を行ったとハンガリーportfolio.huが伝えている。
ファーバー氏の基本認識は、リーマン危機から8年、経済回復が進んでも世界経済は脆弱・不安定というもの。
その間、各国政府は経済における役割を拡大させてきた。
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「スタートから8年になる超低金利が政府の支出拡大を助長した。
財政政策は問題を解決できなかった。
世界の債務総額は史上最高で、それが経済成長を阻害している。」

ファーバー氏は、Brexitやトランプ勝利などポピュリズムの台頭に政府が一役買ってしまったと指摘する:

  • 債務拡大で成長が阻害され生活水準も低下した。
  • 家賃の上昇。米国では住宅関連費が平均所得の50%を超えている。

ファーバー氏は、これほど長い超低金利は歴史上も先例がないと指摘、どういう終わり方をするか見通しにくいと吐露した。
たとえばスウェーデンでは、銀行預金金利が低下したにもかかわらず総貯蓄が増加するなど、直観とは逆方向に動く場合があるためだ。
こうしたわかりにくい環境の中で投資戦略を考えるには、いくつもの問いを自問し続けなければいけないという。

  • 低成長経済に投資するにはどうしたらいいか?
  • 各国中央銀行のリフレ政策は何をもたらすのか?
  • ゼロ金利下で、金融引き締めを議論するのは妥当か?
  • 資産デフレはどれだけ続き、どの市場が他の市場をアウトパフォームできるか?

具体的な投資対象としては、日本(1950-90年)・中国(-2007年)の高成長を引き継いだ東南アジアを挙げた。
インドシナ(ミャンマー、カンボジア、タイ、ベトナム)が最も有望な地域だという。

ファーバー氏は金投資も楽観視しており、資産の20%程度を金に割り当てるべきとした。
金ETFもよいが、自身は金地金を持つようにしているという。
まさに実物資産を持ちたいということであろう。