マーク・ファーバー:至るところバブルだ

マーク・ファーバー
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スイス人著名投資家マーク・ファーバー氏が、お家芸の終末論を展開した。
選択肢がほとんどない中、欧州株と新興国の株・社債への投資を勧めた。

「米国は2000年にNASDAQでバブルがあった。
2007年には金融バブルがあり、不動産がバブルだった。
今、私たちは至るところにバブルがある。」

ファーバー氏の持論は揺るがない。
リーマン危機後の経済回復は金融緩和の生み出した幻影というのが同氏の持論だ。
根拠として、世界の債務対GDP比率が「2007年以来30-40%も上昇した」点を挙げている。
危機の根源は解消するどころかむしろ所在を変えて拡大しているのだ。
結果、「至るところがバブル」となり、安いものがなくなってしまったと嘆く。

「政府による課税・収用か資産デフレにより資産の半分を失うことになる。
それが驚きのダウンサイドだ。」

問題の根本が世界の債務過多にある以上、債務が減少しなければ根源的解決とはならない。
債務解消を民間内で行うなら、なんらかの資産デフレとなるだろうし、政府を絡めて行うなら課税・収用になるとの考えだろう。

「バブルはAmazon、Netflix、NVIDIAなどほとんどの人気銘柄で発生している。
優れた企業は株価も高い。
米国は株だけでなく債券も金融バブルだ。」

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しかし、それでも米債はバブルだという。
結果、ファーバー氏のレーダーに米市場は入らないようだ。

「この流動性バブルの中では、私は米国ではなく欧州に投資したい。
バリュエーションが低く、経済は見た目にはよくなっており、人々もそう思っている。
米国株市場を他の世界の市場と比べると、米市場はかつてない高さにある。」