ジム・ロジャーズ:影響があるのは当たり前

Share

冒険投資家ジム・ロジャーズ氏が、中国やアジア新興国への投資について語っている。
中国は有望セクターを挙げ、その他アジアではベトナム・インドネシアなどの国を挙げている。

中央銀行が(量的緩和を)巻き戻せば、債券にも株式にも大きな影響が及ぶはずだ。

ロジャーズ氏はBloombergで、FRBの金融政策正常化が市場に影響を及ぼさないはずはないと示唆した。
とりわけロジャーズ氏が大きな不確定要因と見ているのが日銀のQQEである。
金融政策の正常化を模索しているFRBやECBに(いつものように)出遅れ、今でも大量の資産買入れを続けており、それが世界の市場に流動性を供給し続けている。
さらに特別なのは、日銀(とスイス中銀)が株まで買っている点だ。

リーマン危機から脱するために行われたこうした強烈な政策にはそれなりの効果があったのだろう。
それだけに巻き戻せば逆の効果が働くのも当然だ。
では、仮に巻き戻しが世界をリーマン危機に引き戻そうとした時、世界経済はどう対処するのだろう。
そこにはかつての救世主の姿はない。

「2008年に世界の終わりが来た時、中国は大金を持っていて、雨の日にお金を使って助けてくれた。
不幸なことに今では中国も債務を負っている。
将来問題が起こっても、大きな貢献は望めない。」

ロジャーズ氏は、中国の債務問題が中国にとってだけでなく世界にとっても不幸だと指摘する。
「誰が(中国の)借金を片付けてくれるんだ?」と問いかける。
民間だけでなく国有企業にも莫大な債務が存在する中国では、西側諸国とは異なる負担のしわ寄せとなるのかもしれない。

ロジャーズ氏は中国投資について、土地には興味がないという。

「金融緩和が続いたから、多くの国で不動産価格が上昇を続けると予想していた。
しかし、特に中国では政府が鎮静化に全力を挙げている。
それに逆行するつもりはない。」

ロジャーズ氏の関心が強いのは不動産でなく中国株だ。
汚染浄化、農業関連、旅行業などは大きなアップサイドが見込めるという。
さらに、金融業についても興味を示している。

「どこの金融セクターにも積極的ではないのだが、中国政府は今なんとかして金融センターを作ろうとしている。
だから、私も中国の金融株を保有している。」

中国以外の新興国ではベトナム、インドネシアなどアジア株を挙げている。
目下ベトナムが一番のお気に入りで、ベトナム株のETFを保有していると明かした。

また、先週乱高下で注目を集めたビットコインについては、皮肉交じりのつぶやきでキャスターらを笑わせた。

「遅かった。
持っていたら良かったのになあ。」

ロジャーズ氏はビットコインには興味がなく、ビットコインの相場も「まだ底ではないように見える」と語っている。