【グラフ】コアコアCPIの現実味

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バーナンキ前FRB議長が日本に財政出動を求める趣旨の講演をしたという。
そこで、興味深い試算があったので検証しておこう。(浜町SCI)

興味をそそられるのは、財政政策を実施しても債務対GDP比率が上昇せずにすむ物価上昇率の試算だ。

「現在の日本国債の期間構造を前提にすれば、日銀がGDPの2%に相当する財政政策をファイナンスし、インフレを目標より
・3年間 0.7%ポイント高く維持するか、
・5年間 0.4%ポイント高く維持するか
できればよい。」

物価目標は2%だから、ハードルは2.7%、2.4%ということになる。
では、これらの数字は日本にとってどういう数字なのか。

コアコアCPI

バブルの直前から32年間をとったグラフがこれだ。
32年間においてバーナンキ氏の挙げたハードルをクリアしたのは
・2.7%以上: 2年
・2.4%以上: 5年
しかない。
これがいかに高いハードルであるかわかる。

過度な金融緩和がバブルを引き起こしたと言われる1990年前後でさえ、バーナンキ氏のハードルをクリアする時期はない。
バブルでも実現できないかもしれないというのは重い事実だ。
つまり、尋常な経済環境では到底実現しえない状況なのだ。
何かしらの大きな構造的な変化がない限り、実現は難しいのだろう。

では、例えばどんな変化があれば実現しうるのだろう。
コアコアCPIをさらにさかのぼってみよう。

コアコアCPI(オイルショック頃から)

コアコアCPIとは、消費者物価指数のうち「食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合」のこと。
エネルギーを除いていてもオイルショックの影響を強く受けている。
つまり、交易条件の悪化が一つの可能性であると示唆される。
具体的には
・資源価格の大幅な上昇
・円の大幅な減価

これぐらいのことが起これば、バーナンキ氏の言う通り、財政を悪化させずにインフレが誘導できるのかもしれない。
そうなると再びいつもの疑問が脳裏をかすめる。
インフレとは幸福のための道なのか、不幸のための道なのか。


山田泰史山田 泰史 横浜銀行、クレディスイスファーストボストン、みずほ証券、投資ファンド、電機メーカーを経て浜町SCI調査部所属
東京大学理学部卒、同大学院理学系研究科修了 理学修士、ミシガン大学修士課程修了 MBA、公益社団法人日本証券アナリスト協会検定会員

本コラムは、筆者の個人的見解に基づくものです。本コラムに書かれた情報は、商用目的ではありません。本コラムは投資勧誘を行うためのものではなく、投資の意思決定のために使うのには適しません。本コラムは参考情報を提供することを目的としており、財務・税務・法務等のアドバイスを行うものではありません。浜町SCIは一定の信頼性を維持するための合理的な範囲で努力していますが、完全なものではありません。本コラムはコラムニストの見解・分析であって、浜町SCIの見解・分析ではありません。